2020年これから消える職業・なくなる仕事

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この予測が2013年だというところが、すごいです。

まずは、2020年「なくなる仕事」①です。

●電車の運転士・車掌
「センサーやGPS技術の進化で決められたルートだけを走る乗り物は今後、無人運転が可能となるだろう」（石黒氏）。さらに「都心の地下鉄ではホームにガードドアを設置。事故防止に効果があり、他の路線にも浸透する」（小宮氏）

（大岩）運転士のいない完全自動運転ではなく、東京メトロや名古屋の地下鉄東山線、名城線などは、「自動列車運転装置（ATO）」が導入されており、運転士がボタンを押すだけで自動でスタートして、自動で止まります。車掌は乗務していません。車掌は減りましたが、運転士は減っていないのが正解かもしれません。新幹線のATO導入は2028年頃だそうです。ガードドアの設置と自動運転は関連しているようです。

●レジ係
「RFID（個体識別）タグが商品に搭載されることでスマホ決済が普及すると会計は自動化。レジ係は不要に」（岡村氏）。しかも「アマゾン、楽天などのネット通販が急速発展、普及しており、スーパーとの競合が顕著になる」（槙氏）

（大岩）確かに、自動レジが導入され、レジ係は減っています。ただ、解説には、RFIDタグが商品に搭載され会計は自動化されると書いてありましたが、このシステムはユニクロでしか見たことがありません。

●通訳、速記・ワープロ入力
「20年までの技術革新によって音声の自動変換による文書作成が可能になる」（藤本氏）。「音声自動翻訳システムの技術はすでに構築されつつあり、今後数年間の改良を経て、20年には技術が確立している可能性が高い」（石黒氏）

（大岩）数年前からですが、生成AIなどを使った自動翻訳はかなり進みました。ただ、2020年には、まだ厳しかったかもしれません。

●プログラマー 欧米では海外へのアウトソーシングが進んでいる。「システム開発の仕組みさえ構築されていれば、個々のプログラマーが日本にいる必要もなくなってくる」（水野氏）。「プログラミングそのものが機械化される」（小笠原氏）可能性も

（大岩）生成AIによってプログラミングできるらしいので、減っているのかもしれません。実際は、IT業界の友人に聞いてみます。

●新聞配達員
ペーパーレス化の流れは急速に進展する。「ネットでデータを取れるようになるため、特に業界新聞は縮小」（安井氏）するうえ、「有機ELは紙のように折り曲がるディスプレイが可能。新聞をデジタルデータで読む人を増やす」（小宮氏）

（大岩）ペーパーレス化で、デジタルデータで読む人が増えると書いてありましたが、日経新聞などは正しいかもしれません。実際は、ペーパーレス化ではなく、活字離れです。

●郵便配達員
こちらもIT技術の進化とペーパーレス化の波が襲う。すでに年賀状が電子メールに置き換わっているように「ネットの普及により手紙の重要性が低下する。その他の郵便物も宅配サービスに取って代わられる可能性が高い」（眞壁氏）

（大岩）年賀状が電子メールに置き換わると書いてありましたが、SNSやLINEが正解ですかね。郵便物は宅配サービスに変わるとのことですが、Amazonなどの通信販売が増えたので、物流量は増えているように思います。請求書、領収書はどの郵便物は、電子データになって減っているのは確かです。保険販売に回された人は、大変みたいです。

●レンタルビデオ
アップルのiTunesなどコンテンツ販売は急速にダウンロード形式に移行しているが、「レンタル関連事業もダウンロードする形態が徐々に主流になっており、従来の店舗型の記録媒体のレンタルは衰退している可能性がある」（藤森氏）

（大岩）これは正しいです。ネットフリックスやAmazonプライムなどに置き換わり、街のレンタルビデオ店は、見かけなくなりました。

●ガソリンスタンド
「燃費の良い車の普及でガソリン需要が縮小し、ガソリンスタンドの経営を圧迫する」（槙氏）。スタンドの減少で不便さが増し、それが車の需要をさらに縮小させ、「車検、修理の仕事も激減。最後はディーラーに取り込まれる」（鈴木氏）

（大岩）燃費の良い車が増える、車検などはディーラーに取り込まれると書いてあります。確かに、ガソリンスタンドは年々減っています。最近の車は、電子制御が多く、ディラーでないと対応できないことが多いと、私がお付き合いしているディーラーのエンジニアの人が言っていました。

●高速道路の料金徴収業務
主要有料道路のほぼ全域で普及が進んだETCで料金徴収業務の需要は激減。「新車には組み付け時からのETC設置が進んでおり、さらにETCを利用した料金割引サービスが拡大。20年には普及率がほぼ100％になりそう」（安藤氏）

（大岩）ETCになりました。2020年には100％普及と書いてありますが、さすがに、100％ではないと思います。

●仲卸業者
ネットの普及・発展で商品、製品、情報を仲介する卸売業は縮小か。「TPP参加に伴い、日本の仲卸業の存在はコスト増やビジネスの減速要因となるため、今後は中抜けしたBtoB、BtoCの取引が主流となる可能性が高い」（津田氏）

（大岩）ネットの発達で、仲介する業者は縮小。確かに、家電やパソコンなど、メーカーのネット直販が増えました。しかし、前から言われていますが、商社から直販になるケースはあるものの、仲介業者（商社）がバタバタとつぶれている感じはしないです。

●小規模農家、兼業農家
TPPの影響を受ける。「サラリーマン兼業で果樹園や野菜栽培の農家は高齢化に加えTPPによるコスト競争に敗れ離農者が続出する」（塚本氏）。「TPP実施後の作物の流通は商社などが担い、農協は急速に役割を終えるだろう」（中野氏）

（大岩）まだ、農協の立場は強そうです。農家に転職して参入する人は増えたような気がします。これは、テレビを見ているからそう思えたのかもしれませんが。

●大手電力会社
既存電力大手には「発送電分離」（成毛氏）が待ち受ける。「電力自由化の趨勢はグローバルスタンダード。安価な電力供給は日本経済再生の必須条件であり、早晩発送電分離が法制化され、抜本的制度改革が起こるのは必定」（中野氏）

（大岩）電力の自由化といいつつ、燃料費高騰により、逆に、小さな電力販売会社の方がつぶれています。

●自然エネルギー関連
「太陽光パネル事業が中国勢に敗れ、産業育成の意味がなくなり補助金が打ち切られる」（鈴木氏）可能性があり、「原発再稼働がなくても、安価な天然ガスを使った火力発電により売電価格が下落。事業として成り立ちにくい」（中原氏）

（大岩）太陽光パネルが中国勢に敗れ補助金が打ち切られると書いてあります。当たっていますね。

●参議院議員
財政再建への対応が遅々として進まず、社会保障の大幅カットが現実味を帯びる中、「これまで以上に政治家自身も身を切る必要に迫られる。参議院の廃止による議員削減で手を打つというシナリオがあってもおかしくはない」（保田氏）

（大岩）政治家も身を切る覚悟が必要だと書いてありましたが、全然、そうなっていないような・・。いかに、政治が遅れているかということを示していますね。

●専業主婦
財政危機の影響が大きいのが専業主婦。「年金財政を安定化させるためには今後、支給開始年齢のさらなる引き上げは避けられない。老後の生活を考えれば女性も外に働きに出る必要があり、裕福な家庭を除き専業主婦は減少する」（小黒氏）

（大岩）年金の支給年齢の引き上げ、老後の生活を考えてとの事。しかし、税金の高さ、社会保障の高さ、物価上昇、給料が上がらないなどが原因ではないでしょうか。

以上、私の検証でした

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